電気電子専攻の就活生必見！就職すべきホワイト企業の７要件！！を徹底解説！
2024/7/23更新
はじめに
一般に、「就職に有利」といわれる電気・電子を専攻する就活生（院生を含みます）の皆さんは、就職先を選択をするにあたって、どのような分野を検討しているでしょうか。
既にご存知かもしれませんが、電気・電子系の就活生は、メーカーをはじめ、幅広い業界での活躍が期待される能力を備えていると言えます。
電気・電子系の学部学科は、主として電気電子工学と通信工学とに分かれます。
これをモデル的に扱うと、「モノを動かす電気エネルギー」と「情報伝達を行う電気」を取り扱っているわけです。
エネルギーも電気も現代社会には必要不可欠のものであるだけでなく、今後、更なる進化が求められる分野です。
このため、電気・電子系の就活生は、様々な業界で自身の持つ専門性を発揮することにより、活躍する機会が用意されているわけです。
でも実際に就活をするとなると、たくさんの業種・企業があって迷ってしまいますよね。
そんな中で就活生の皆さんの心の中には、「良い会社に就職したい」という気持ちがあるものと想像します。
ここでいう「良い会社」とは漠然としたものですが、見方を変えると非常に多義的であるともいえます。思いつくだけでも次の要素があります。
- 著名である
- 年収が高い
- 安定的である
- 残業時間が短い
- 休日・休暇が多い
- 福利厚生が厚い 等
これらの要素を備える企業とは、言い換えると「ホワイト企業」であると捉えることができます。
ホワイト企業の対極にある企業、すなわちブラック企業には、誰しも良いイメージを持たないですよね。
ニュース、新聞・テレビによる報道等を見る限り、ブラック企業に就職して、心身をすり減らしてしまい、退職したくてもなかなか退職できない、という情報に接することがあります。
そうした企業への就職を避けたいと考えるのは無理もありません。
本記事では電気電子を専攻する、以下を知りたい就活生を対象にしています。
- 電気電子を専攻する就活生が能力を存分に発揮できる業界はどこか
- 電気電子を先行する就活生が目指すべきホワイト企業はどこか
- 選考に臨むにあたっての注意事項はあるのか
電気電子を専攻する就活生で、ホワイト企業について知りたい方は、ぜひ最後までご覧ください。
また、上記以外の業界全般については以下の記事で概観しているので、ぜひご覧ください。
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電気・電子の専門性を活かせる業種は？
メーカー
電気・電子系で学ぶ電気や電子回路は、あらゆる産業で使用されており、「この産業・この業種では通用しない」というものではありません。
このため、様々な製品分野におけるメーカー（製造業）において、商品の企画開発・アフター業務等、幅広く、その能力を活かしていくことが可能になります。
この記事をご覧の就活生の先輩たちの中にもメーカーに就職され、活躍しておられる方々は非常に多いはずです。
総合商社
総合商社においても電気・電子系の就活生が活躍するフィールドがあります。
すなわち、総合商社は多様な産業分野において原材料品をはじめ、加工品さらには火機種のサービスを取り扱い、仲介していることを事業としています。
その事業には、多種多様な取引先が登場するのであり、現時点における相手方の事業特性やニーズ、さらには、新たな商品やサービスを含む、その後の事業展開およびその可能性を予測し、最適の商品やサービスの提案をしていく必要性が総合商社には求められています。
こうした役割を果たしていくためには、あらゆる産業でふんだんに用いられている電気・電子の知識や技術を活用することのできる、電気・電子専攻者が歓迎されるといえます。
エネルギー・インフラ
電力・石油・ガスといったエネルギー分野や、鉄道・航空などのサービス・インフラ事業も電気・電子の専門性を存分に活かすことができるでしょう。
既存の事業の更なる進展・保守はもちろん、近時、急激に開発が進められている宇宙分野についても電気・電子系の能力が必須であるといえます。
情報通信
電気工学は、電気・電子系の中心をなす分野であるといえますが、これは電気通信事業を支える領域です。
ソフトウェア、各種の情報処理、インターネット事業等、電気通信事業をはじめ、放送等の事業については電気・電子系の人材が定期的に求められているのは、各々の事業の根幹を支えていることの証左でもあります。
電気・電子の専門性を活かせる職種は？
電気・電子専攻は、多種多様な業界で活躍の可能性があること上述のとおりです。ここでは具体的な職種を見ていくことにしましょう。
電気製品・電子機器についてみれば、その企画・開発、システム制御開発、修理、実験、評価が考えられます。
職種の一例としては以下のようなものをあげることができるでしょう。
| 職種 | 概要 |
| 電気工事士 | 住宅や店舗、事務所、工場、病院、公共施設などの建物において電気設備の設計・施工を手掛ける。
なお、電気工事士は国家資格を取得する必要がある |
| 電気主任技術者 | 事業用電気工作物の工事、維持および運用に関する保安の監督を任務とする電気事業法に基づく責任者 |
| 電子回路設計技術者 | 電子機器内部の電子回路基板を設計する。具体的には他の設計者と協力して仕様書をもとに回路構造を検討し、基盤上でレイアウトを決定し、シミュレーションのうえ動作確認を行う。デジタル回路設計とアナログ回路設計の2種類があり、それぞれ電子機器のデジタル信号処理やアナログ信号制御に関わる。 |
| 製品開発 | メーカー等企業の経営方針や顧客ニーズを勘案して製品の企画開発を行う。設計、試作、評価を繰り返す。 |
| 生産技術開発 | メーカー等の企業において製品の開発職により図面作成から実際に製造するための技術を開発する。 |
| 機器修理（アフター） | メーカーの応対部門または販売店において電気機器や電子機器の修理、トラブルへの対応や各種の助言を行う。 |
ホワイト企業を目指そう！
ホワイト企業に就職する意義
就活生としては、同じ「就職」をするにしても、いわゆるブラック企業と呼ばれる会社よりもホワイト企業の方が良いですよね。
ホワイト企業に就職することにより、社内環境や待遇・処遇が良い状況で働くことができ、充実した働き方ができますし、自身の社会人としての今後のキャリア形成もしやすくなると言えます。
ホワイト企業の特徴
ホワイト企業と呼ばれる企業には、総じて次のような特徴があります。
離職率が低い
ホワイト企業は社員にとって働きやすい環境が整えられているため、離職率が低いといわれています。
休暇を取得しやすく、福利厚生が充実している
社内のワークライフバランスが整っており、社員が休暇を取得しやすい状況にあることもホワイト企業の特徴です。
なお、休暇を取得しやすいということの意味は、社員の仕事に対する責任が希薄であるということではないことは勿論です。
社員は、仕事の進捗に関して絶えずスケジュールを意識し、自身の仕事の遅れが全体に影響を与えてしまうことのないよう、前倒しで仕事をすることを意識しているのが通常です。
将来性が高く、やりがいがある
社員が仕事に対するやりがいを感じやすく社内の環境等が整えられており、その取り扱う事業や業界が将来性が高いこともホワイト企業の特徴です。
伝統的な商品ないしサービスを長年にわたって提供を継続することの重要性は失われるものではありませんが、招来に向けての生き残り戦略として新たな事業に取り組む意欲や風土が必要になります。
ホワイト企業の要件
上記のようにホワイト企業の特徴があることが分かりました。
では、さらに進んでホワイト企業であると判断するためには、その企業がどのような要件を充足している必要があるかについて説明します。
要件その１：平均勤続年数が長い
上述のように、ホワイト企業では社員にとって働きやすい環境 が整えられているため、社員の平均勤続年数が比較的長くなり ます。
企業全体の平均勤続年数は12.4年とされているため、14年以上の勤続年数であればこの点ではホワイト企業であると考えられます。
もっとも、近時は、社員が更なる高みを目指してステップアップを目指し、転職していくケースもめずらしくありません。
このため、勤続年数のみをもってホワイト企業か否かを判断することは正確ではなく、他の要件を考慮していくことが必要です。
要件その２：残業時間が短い
厚生労働省によれば、企業に勤める労働者の月間平均残業時 間は13.8時間です。
この観点からは、ひと月当たりの残業時間の平均が14時間～15時間程度であれば、残業時間という観点ではホワイト企業であることが分かります。
もっとも、ここで注意しておくべき事項があります。
それは、企業には残業時間数を開示する義務を負っていないため、正確な残業時間数を知ることが困難であるということです。
就活生においては、インターネットで複数の情報を調査・検索するとともに、OBやOGによるナマの情報を収集したうえで検討する工夫もしてみてください。
要件その３：平均年収が高額である
日本人の平均年収は461万円であると説明されています（国税庁による）。平均年収が低い場合、社員の生活は困難になるおそれがあります。
また「平均」であり、特に入社間もない若手社員の場合には、平均額よりも低くなるはずですので、苦しさを感じるはずですし、その後の社会人経験を積んだとしても賃金の上昇カーブが期待する程ではない場合、苦しさの解消はなされないことになります。
仮に社員が収入の不足を補おうとして、時間外勤務を増やして残業代を得ようとすることも考えられますが、時間外勤務というものは本来、業務上の必要がある場合に上長よりの指示がなされたうえで行うものであり、社員が自己の思い通りになし得るものではないことを確認しておく必要があります。また、仮に上長の指示により時間外勤務を行う場合であっても、自身に無理が重なり、心身の不調を来すことになることは避けるべきです。
平均年収に関する判断の目安として年収600万円程度を設定すると良いでしょう。
要件その４：福利厚生の充実
企業がどの程度の福利厚生を用意しているかは、「企業がどの程度社員のことを考えているか」を判断するうえで重視すべき事項といえます。
平均年収が高めであったり、残業時間が多くないという企業であったとしても、福利厚生には厚みがない場合もあります。
制度上、福利厚生には、法定事項と法定外の事項があります。
前者は法で定められている福利厚生ですが、後者は企業が自主的に定めた事項です。
このため、福利厚生という項目は、企業の特徴が表れやすいともいえるのです。
就活生におかれては、自身が就職を目指す企業の福利厚生がどのような内容を準備しているのか、各社の採用サイト等を調査してみると良いでしょう。
勿論、社員に対する福利厚生の内容 が就職先の選定にあたって決定的な要素となるものではないですが、企業がどれだけ社員が働きやすいようにしているか、を検討する一つの要素になるといえるでしょう。
要件その５：歴史が長い
会社設立から相応の年数が経過し、長い歴史のある企業は、その年月を通じて社会から必要な信用を得たものと推定すること ができます。
その意味では、歴史のある企業はホワイト企業ということもできるでしょう。
もっとも、歴史の長い企業がホワイト企業であるとしても、歴史の長い企業だからということのみをもって経営の安定性や将来性までをも肯定的に捉えることができることを必ずしも意味しないことには、十分に注意する必要があります。
これは、ホワイト企業か否かとは別の観点からの注意事項です。
実際にビジネス界において、長い歴史を持ちながら経営破綻し、市場からの退却を余儀なくされた企業もあるからです。
就活生においては、企業選択の過程においては、常に複眼的に分析をする必要があることを意識してください。
要件その６：安定した基盤がある
企業が強固な基盤を持ち、その業績が安定しているのであれば、その企業はホワイト企業であるといえるでしょう。
企業業績が景気等の変動を受けやすい場合には、社員から見た場合、仮に現時点での処遇が十分なものであるとしても、それがいつまで続くかは全く不明であり、ボーナスの削減はもちろん、リストラ等の事態に至る可能性もないではありません。
就活生においては、入社後にそうした事態に直面することをできる限り回避することができるよう、就活の段階から「可能な限りの調査・準備をしておく」ことをおすすめします。
ここでは、企業より開示されているＩＲ情報を読み込むことが考えられます。
最近の企業業績の推移を丹念に分析してみます。
慣れないうちは何をどのようにしてよいのか分からないと思いますし、こうした分析を独力ですべて行う必要もありません。
企業の業績は、各事業分野に精通したアナリストが分析を行いますので、ＩＲ資料を見つつ、アナリストの分析記事を読んで理解を深めていくとよいでしょう
要件その７：成長環境が整っている
従業員のスキル向上施策として社員研修や資格取得の奨励施策、1on1をはじめとするコミュニケーションの充実等の措置を講じている場合にはホワイト企業であるといえるでしょう。
こうした企業は、社員を重要な財産と考えているのです（「人財」という表記をするのもこの趣旨であると考えてよいでしょう。
企業としては、こうした施策を導入し、維持するには相応の費用負担を要することになりますが、それにより社員が成長し、さらなる業績の向上に貢献するための投資であると位置づけているわけです。
ですから、社員のスキル向上に力を入れている企業はホワイト企業であると考えてよいわけです。
さらにホワイト企業について非常に参考になる記事を次に紹介します。
就活生の皆さんにとって非常に役立つ内容ですので、ぜひ読んでみてください。
まとめ
この記事では電気・電子系を専攻する就活生に向けて、ホワイト企業に就職するため、その特徴やホワイト企業への該当性判断のための要件を分析しました。
電気・電子系の就活生は、数多くの業種・企業からいわば「引っ張りだこ」の状態ではないかと想像しますが、自身の得意分野や将来の目標にあわせ、目先の人気等に目を奪われることなく、充分に時間をかけ、しっかりと準備してほしいと願っています。
