人気の福利厚生ランキングを紹介！調べる方法や選び方を解説
2024年10月17日更新
はじめに
就職活動において、福利厚生を気にしている就活生は多いでしょう。
ダイバーシティ方針を重視している企業も増えているため、ダイバーシティやボーダーレスなど多岐にわたる内容がこれから就職してからも注目されると考えられています。
そのため、就活生が重視している福利厚生を見定めて企業を選ぶ要素の1つになることもあります。
- 福利厚生の種類
- 福利厚生の人気ランキング
- 福利厚生が充実している企業
現在では、着目していなかった福利厚生でも、年を重ねるとともに、気にしたい福利厚生などはあるはずです。
就職活動において多くの情報を得ることは大切なため、いろいろなことを吸収していく姿勢で励むようにしてください。
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福利厚生とは
福利厚生とは、企業側が従業員や従業員に関係している家族に対して、暮らしの支えとなる一部として報酬を提供する仕組みのことです。
福利厚生を与えてもらえる対象者は従業員と考えられますが、それだけではないです。
正社員の方以外にも、パートタイマーの方、有期雇用の労働者、派遣労働者という方々も、福利厚生を得られる対象になっています。
そのような正社員と業務内容が変わらない非正規雇用の労働者にも与えられる福利厚生ではありますが、実は法定福利厚生と法定外福利厚生の2つの種類に分類できます。
2つの違いについて以下で紹介します。
法定福利とは？
法定福利厚生は、企業が費用を負担して従業員に提供しなくてはならないものであり、文字通り法律で定められています。
雇用保険、健康保険、介護保険、労災保険、厚生年金保険などといった社会保険や子どもや子育てに関係する給付金が該当します。
法定外福利とは？
多くの企業は福利厚生として法定福利厚生のみならず、法定外福利厚生も提供しています。
この法定外福利厚生は、住宅手当、通勤にかかる交通費、健康診断あるいは人間ドックにかかる受診料、退職金、企業型確定排出金などが該当します。
上記以外にも、スポーツクラブを利用する際の割引、オフィス内にて飲みものが飲み放題になることや、オフィス内のマッサージ利用、社員食堂で食事する際には無料で提供してもらえるといった福利厚生があります。
近年では福利厚生を充実させて、新卒や中途採用にて優秀な人材に選んでもらえるように福利厚生を導入しようと考える企業が増加してきました。
今日では、法律で定められていますが、福利厚生がない企業はないと言っても過言ではないです。
さらに、福利厚生を充実させることによって、求職者に対してアピールポイントにもなると考えられます。
このように、福利厚生が導入されるには社会の動向が関係していると解釈できます。
福利厚生を導入する5つのメリット
今日では当たり前とされている福利厚生ですが、それが導入されるまで社会の動向が影響していたことが前章にて確認できました。
それでは、企業が福利厚生を導入するメリットについても見ていきます。
採用力の向上
給与だけでなく働きやすさについても重視している就職活動が増えてきているため、福利厚生などの働きやすい環境面にも細かく気を配っています。
優秀な人材を獲得するには、福利厚生を吟味している企業が多いそうです
従業員の満足度の向上と生産性の向上
働きやすい環境を整えて継続していくことによって、就活生だけでなく従業員の満足度にも良い影響が及ぼされます。
働きやすい環境があると人間関係も良くなり業務に集中できて良いアイデアなども生まれやすくなります。
さらに、有給休暇などの融通が利くことにより、仕事とプライベートのワークライフバランスが注目されている今日では、より従業員の満足度が向上できるでしょう。
従業員の満足が増せば増すほど、離職する人材が減少し、結果的に企業自体にも悪い影響が及ぼされない可能性が高くなると考えられます。
それらによって、従業員一人ひとりの生産性が向上して、企業そのものの生産性も向上させることに繋がります。
健康維持
スポーツクラブの利用割引などの健康を意識した福利厚生を取り入れることで、病気になって通院が必要な従業員や精神的に不調になってしまい、業務に手が付けられない従業員を減らせるかもしれません。
体調を崩した場合は、有給休暇を活用することで養生しやすくなるでしょう。
企業の社会的信頼性の向上
福利厚生が充実すれば、従業員全体に対する配慮があるというアピールにもなります。
アピールがうまくいけばブラック企業というレッテルを貼られる可能性は少なくなり、結果的に企業の社会的信頼性の向上に繋がります。
節税効果
福利厚生にかかった費用が、一定の条件を満たして福利厚生と認められれば経費として計上できます。
福利厚生を経費として計上できること、法人税の算出根拠となる利益を下げられることから、法人税が安くなって節税に繋がるのです。
ただし、経費として計上するためには社内規定が整備されていること、従業員全体が対象となっていること、支出金額が社会通念上妥当な範囲であるという3つの条件を満たしている必要があります。
福利厚生の4つのデメリット
福利厚生についてメリットがあると同時に、デメリットも生じてしまいます。
それについても、紹介していきます。
費用がかかる
福利厚生には費用がかかります。
メリットの章にて、節税効果になると述べましたが、節税効果だけで福利厚生の充実にかかる費用を賄えるものではないです。
一般社団法人日本経済団体連合会の2017年度福利厚生費調査結果の概要によると、企業は従業員一人あたり、一カ月で平均して10万8,335円も負担していることが判明しています。
管理の負担になる
何かしらの福利厚生の制度を導入するとなると、準備から運営に至るまで管理に人手が必要になります。
制度開始後には、各々の従業員の利用条件を確認する作業のほか、制度の活用を促すなど、何かしら手間がかかってしまいます。
その際に、管理も負担になってしまうことがあります。
全従業員からの満足を得られない可能性がある
良い福利厚生だと思って実施させても、一部の従業員にしか利用できない制度になってしまっていると、良い結果は生まれないです。
全従業員から満足度の高い福利厚生は、公平性が高くモチベーションや業務効率の向上にもつながります。
そのため、できるだけ多くの従業員のニーズを拾う必要があるのです。
一度導入した制度を廃止しにくい
一度とある福利厚生を導入してみたものの、諸事情によって廃止しなくてはいけないこともあります。
存在している福利厚生の制度を変更や廃止する際には従業員に理由をしっかり説明して、同意書にて同意してもらわなくてはいけません。
軽率に導入してしまうと、のちのち変更や廃止する際に面倒なことになってしまうことがあります。
また従業員の同意なしに、勝手に変更や廃止してしまうと、労働契約上の不利益変更となってしまい、訴えられた際には法定闘争になってしまうので導入には注意が必要です。
福利厚生を調べる４つの方法
ここまでで、福利厚生の理解も深まってきたのではないでしょうか。
ですが、福利厚生を就活で活用するには、実際に企業でどんな福利厚生が導入されているか調べる必要もあるでしょう。
ここからは、福利厚生を調べるための4つの方法を紹介していきます。
口コミやSNSをチェック
福利厚生を調べる1つ目は、口コミサイトやSNSで社員や元社員の情報を参考にする方法です。
実際にそこで働く人、働いていた人のリアルな声なので、制度の有無だけでなく、具体的な条件や利用のしやすさなどの貴重な情報が手に入ります。
ただ、口コミの特性的にネガティブでマイナスな内容が書かれやすいことやあくまでも個人的な視点に立った評価であることには注意が必要です。
調べる手間はあまりかからないので、他の方法と組み合わせて信憑性を確認したり、使い分けて、正確な情報を手に入れるように工夫しましょう。
OB・OG訪問をする
OB・OG訪問で福利厚生について直接聞く方法も有用です。
口コミやSNSのような匿名で不確定な情報ではなく、実際に働く社員の声を聞けるので、正確かつ貴重な情報を手に入れられます。
福利厚生に関する内容は、人事や採用担当には質問しづらいかもしれませんが、OB・OG訪問なら比較的聞きやすいでしょう。
ただし、調べればすぐわかるような情報ではなく、実際にどう利用されているか、利用してみてどんな点が良かったかといったような、社員しかわからない情報を聞くのがおすすめです。
説明会や面接時に聞く
3つ目は、説明会や面接のときに直接聞く方法です。
「福利厚生の質問は、評価が悪くなるのでは？」という心配をする人もいるかもしれません。
なかには、福利厚生の質問を歓迎している企業もあるので、そういう企業であれば問題ありません。
そうではなかった場合の対処法としては、福利厚生に関してストレートに質問すると印象が悪くなる可能性もあるので、聞き方には注意しましょう。
質問する際は、「入社意欲がある」という前置きや、自分が持つ企業イメージを伝えた上で、尋ねるとよいでしょう。
企業の採用サイトをチェック
最も基本的な方法が採用サイトやナビサイトをチェックする方法です。
制度の種類や有無などの基本的な情報は、サイトをチェックすることで分かることが多いでしょう。
具体的な内容までは、書かれていないこともありますが、一つの判断材料とすることはできます。
さらに踏み込んだ情報を知りたい場合は、中途採用向けのサイトもチェックしてみてください。
新卒用と記載されている情報が異なる場合もあるので、参考になります。
福利厚生から企業を選ぶ際の2つの注意点
福利厚生だけで企業を選ぶのは良くありませんが、福利厚生も企業を選ぶうえで大切な基準となります。
では企業選びを間違えないためにはどのようなことを意識すればよいのでしょうか。
ここではそんな福利厚生から企業を選ぶうえで意識すべきことについて紹介していきます。
優先順位を明確にする
福利厚生から企業を選ぶ際は、福利厚生の優先順位をはっきりさせておくことが重要です。
福利厚生がたくさんあれば、確かに魅力的ではありますが、
必要な条件は何なのか、成長させるためにどのような環境が必要なのかなど優先順位をはっきりとさせてください。
福利厚生は企業が独自に設ける制度のため、その内容は様々です。
企業側も働きやすい環境作りや業績アップのための環境作りとして必要な福利厚生を設けていますから、それらを参考にどのような条件が自分に必要なのかを考えていきましょう。
重視すべき福利厚生を決めておく
福利厚生には多種多様なものが存在しており、その中から自分にとって必要なものを見つけていくことが大切です。
しかし、合わせて重視すべき福利厚生も決めておく必要があります。
つまり、企業選びをする上で大切にすべき福利厚生を決めておき、きちんと設けられているかをチェックする必要があるのです。
福利厚生には「法定福利厚生」と、会社ごとに独自に定めることのできる「法定外福利厚生」とがありますが、この「法定外福利厚生」をチェックすることで企業の色をみることができますので、しっかりチェックしていきましょう。
【就活生編】福利厚生の人気ランキング7選
福利厚生には企業と従業員・就職活動生にとってメリットを生むことが分かりました。
具体的にどのような福利厚生が人気あるのか、順位にて紹介していきます。
1位：食事や昼食補助
従業員の健康を保つために、企業側から従業員に社員食堂や食事補助チケットを配布して、社員の食事を補助する制度です。
この制度を導入することによって、安価で栄養のある食事を取れて健康増進につながるでしょう。
また、社内の人たち同士で一緒に食事することで、コミュニケーションの活性化になり、職場の雰囲気が良くなり、業務の効率も向上するという効果が得られます。
2位：住宅手当や家賃補助
こちらは、社員が抱えている住宅ローンの支払いの一部を補助してくれたり家賃を補助したりする制度です。
住居に関係する費用の負担は大きくなるため、性別・年齢を問わずにニーズがある福利厚生のひとつです。
3位：宿泊施設やレジャー施設の割引制度
企業が福利厚生として利用できる施設と契約を結び、社員が格安で利用できる制度です。
利用できる施設は企業や契約によって異なりますが、スポーツジムや宿泊施設、アミューズメント施設などが挙げられます。
昨今では、有給休暇を積極的に取る文化が定着しつつあるため、休暇時にお得に過ごせる福利厚生は従業員やその家族にもメリットがあると考えられます。
4位：財形貯蓄制度
社員が財産を作ることを企業と国で補助する制度です。
ライフイベントのために効率よく貯蓄できる財形貯蓄制度は、福利厚生の中でも多くの方が利用しています。
この財形貯蓄制度ですが、一般財形貯蓄、財形住宅貯蓄、財形年金貯蓄の3種類があり、それらは給料から天引きされるような仕組みになっています。
キャリアを積むことや年を重ねるに連れて、結婚や出産、住宅の購入など人生において大金が必要になる際にも活用できる制度です。
5位：社員旅行・親睦会補助金
普段の業務で関わりの薄い部署の社員同士がコミュニケーション向上のために利用する制度です。
行われる内容は、企業によって異なりますが、忘年会や親睦会を定期的に開催することで、社員同士のコミュニケーションが図れます。
円滑にコミュニケーションが取れて業務も効果的に遂行できるほか、職場環境が良くなる可能性も高いです。
6位：生命保険の団体割引
企業が保険の契約者になることで、社員が一般的な契約よりもお得に生命保険に加入できる制度になっています。
契約内容や費用は企業や契約内容によって異なりますが、一般的な保険に加入するよりも比較的にお得かつ社員が加入しやすいことがメリットです。
企業と社員の両者にて人気のある福利厚生と言えます。
7位：駐車場完備・専用通勤バス
自家用車にて通勤する用の駐車場や、最寄駅から企業までの通勤専門バスを企業側が準備する制度です。
これによって、社員はわざわざ駐車場を確保する必要がなく、通勤がスムーズになります。
また、以下の記事では、面白い福利厚生を紹介しています。
福利厚生を重視したいという就活生は、ぜひ参考にしてみてください。
【社会人編】福利厚生の人気ランキング10選
続いて、社員から人気の福利厚生についてランキング形式で紹介します。
1位：特別休暇
「特別休暇」とは、法定外休暇とも呼ばれるように法律上で定められたものではない休暇全般のことです。
休暇日数や取得要件など内容を自由に決められるのが特徴です。
企業で完全にオリジナルの休暇制度を設けるほか、「産前・産後休業」や「育児休業」など法定休暇の期間をさらに延ばし充実させる方向性で休暇制度を設ける企業もあります。
特別休暇の一例は以下の通りです。
- 慶事や弔事のための「慶弔休暇」
- 心身の疲労回復を目的として勤続年数に応じて与えられる「リフレッシュ休暇」
- ボランティアへの参加日を休みとする「ボランティア休暇」
2位：住宅手当・家賃補助
「住宅手当」とは、家賃補助をはじめ、従業員の住居に関する補助金です。
近年は住宅手当が削減される傾向にあるとされていますが、従業員からは依然人気の高い福利厚生であることには変わりありません。
住宅手当のメリットとしては、住宅手当は生活の安定性に直結する福利厚生であるため、人材の獲得および定着に大きく貢献してくれます。
3位：ヘルスケアサポート
福利厚生におけるヘルスケアサポートは、健康の維持および増進のために作成された制度です。
人間ドックや健康診断の補助が一般的ではありますが、運動習慣づくりの促進などサポート内容は企業によってさまざまです。
近年は、精神面のケアサポートにも重きを置く企業が増えてきているのも特徴です。
4位：慶弔支援
慶弔支援とは、主に従業員の慶弔に金銭的補助や休暇を与える福利厚生です。
特に慶弔見舞金に関しては、8割以上の企業が導入しています。
社会人としての社歴や年齢を重ねるにつれて、慶弔事は増え、金銭的な負担が大きくなるだけでなく、精神的な疲労も溜まります。
そういった社員を労うために経済的な支援や疲れを取るための休暇などを用意している企業もあります。
5位：ファミリーサポート
「ファミリーサポート」とは、従業員とその家族を支えるための福利厚生全般です。
例えば、家族が安心して暮らすための手当や補助金、従業員と家族の関係を良好に保つための休暇制度など、具体的なサポート内容は企業によってさまざまです。
また、これからのライフプランを考える上でも重要になってくる福利厚生でしょう。
6位：自己啓発支援
「自己啓発支援」に関する福利厚生とは、そのまま自己啓発につながる取り組みを助ける制度のことです。
例えば、資格取得の費用補助、資格手当、研修プログラムなどがこれに該当します。
自己啓発支援が整っていると、入社後も豊富なキャリアパスを選べるため、仕事のモチベーションも上がりやすいでしょう。
7位：財産形成支援
定年まで働くことが当たり前ではなくなった昨今では、これまでの退職金制度に対する認識が改まり、代わりに「財産形成支援」制度を採用している企業も出てきています。
支給金額が年々下がっている現代だからこそ、財産形成支援制度の有無はチェックしておきたいところです。
8位：子育て支援
子育て支援制度の導入は、すでに子どもを持つ従業員の定着率を高めるだけでなく、いずれは子どもがほしいと考えている就活生にとってもポイントになるでしょう。
現在では、性別に関係なくキャリアを積みたいと考える方が増えていますが、制度は発展途上です。
子育て支援制度が充実すれば長期勤続希望者や向上心の高い優秀な人材の獲得にもつながりやすくなるでしょう。
9位：介護支援
介護休暇や介護休業は、法律上も定められていますが、それらに加えて独自の介護支援制度を設ける企業が増えています。
日本では、約6割が介護と仕事を両立しているとされています。
労働人口が減少する一方で、介護のメイン40〜50代の働き盛り世代が多いことも特徴です。
就活生とはそもそもの考え方が異なり、介護面でのサポートの有無は社会人として仕事に集中できる環境を整える上で重要な制度と捉えられ、ランクインしていると考えられます。
10位：保険サポート
社会人の場合は法人保険を活用した福利厚生の人気が高いのも特徴です。
法人保険とは、法人が保険の契約者、従業員が被保険者（保険の対象となる人）となって加入する保険のことで、死亡保険や医療保険など種類も様々です。
個人で契約するよりも割安で、加入条件のハードルが低くなっているケースが多いことから、従業員にとってメリットが大きい福利厚生といえるでしょう。
ここまでで、社会人の福利厚生ランキングを見てきました。
就活生のランキングとは異なる特徴があり、家族など自分の周囲の人たちに関わる福利厚生が多くランクインしていることがわかります。
福利厚生が充実している企業4選
前章にて、人気のある福利厚生をランキング方式にて紹介しました。
次に福利厚生が充実していると言われている企業について紹介していきます。
ZOZOTOWN
出典：「ZOZOTOWN」の由来｜ブランド・社名、ロゴ・マークの意味・由来
ZOZOTOWNは、3年連続で平均で有給休暇取得率122.7%という凄まじい数字を叩き出している福利厚生が充実している企業として挙げられます。
平均付与日数は10.2%と短いものの、毎年与えられている有給休暇を完全消化できる状態になっています。
ある部署では、社員が自らの申し出によって、週休2日だけではなく週休3日も選択できるほどです。
以下の記事では、ZOZOの企業研究を解説しています。
選考対策も紹介していますので、参考になるでしょう。
サイバーエージェント
サイバーエージェントは、ユニークな福利厚生の制度を採用していることで知られています。
年に1度の健康診断、交通費全額支給、家賃補助といった一般的な福利厚生に加えて、インフルエンザの予防接種、産婦人科検診、社内マッサージルームなどがすべて無料で利用できます。
それら以外にも、子どもの看病にて在宅勤務が許されることや、学校行事の際に半日の休暇が取れるなどの親目線に立ったサポートも充実しているのがポイントです。
以下では、サイバーエージェントのエントリーシート対策や書く選考対策も解説していますので、併せてチェックしてみてください。
オリエンタルランド
出典：オリエンタルランド
オリエンタルランドの福利厚生はキャスト特典という同社ならではの制度が設けられています。
新しいアトラクションが作られた際には、従業員は一般利用される以前に体験できるほか、従業員専用のパスポートは年に数回支給されるといった福利厚生が導入されています。
さらに、カフェテリアプランという制度もあり、一定のポイント内にて同社が用意した制度の中から好きなものを選んで利用できる制度もあります。
オリエンタルランドへの就職を目指している就活生は、ぜひ以下の記事もチェックしてみましょう。
採用と各選考フローの対策方法について紹介しています。
株式会社リクルート
出典：リクルート
リクルートは、個人の多様性を尊重しています。
一人ひとりの持っている力を存分に発揮してもらうため、会社が提供するものとして、3つのPROMISEを定めています。
そのうちの1つである、「個々人の働き方を選択しやすい環境」をつくるという方針に則った、新たな取り組みが福利厚生の充実にもつながっています。
例えば、産前産後休暇や年次有給休暇以外にも、STEP休暇、サンクス休暇、アニバーサリー休暇、フレッシュ休暇など、休暇に関係するユニークな福利制度が整っています。
このように、福利厚生を重視している企業は、名の知れた企業でも多く導入されています。
また、特定の業界・業種ということではなく、幅広いジャンルに属している企業が福利厚生の制度を採用していることも分かりました。
今回は、4つの企業をピックアップして紹介してきましたが、他の企業でも同じような福利厚生、あるいはユニークな福利厚生が導入されている可能性が高いです。
志望している企業をインターネットにて検索して、福利厚生もしっかりと確認をするように心がけて企業研究・分析することをおすすめします。
リクルートに興味のある学生は、ぜひ以下の記事もチェックしてみましょう。
さいごに
これまで、福利厚生とはどのようなものなのか、それを導入するメリットとデメリット、就職活動生や社会人の方が重視している福利厚生や福利厚生が充実していると言われている企業について見てきました。
福利厚生は社会の流れが要因となり導入される制度となっており、様々な種類があることが分かりました。
福利厚生を重視している企業は日々増加しており、
企業側、就職活動生、社会人にとって、福利厚生はメリットが生じるケースが多いため、これからも忘れずに確認しましょう。
気になる企業がありましたら、検索して福利厚生にも着目するように心がけることをおすすめします。
本記事を参考にしていただけたら幸いです。
