【就職活動】インターンシップと本選考の違いは何？類似点や相違点・インターンシップの重要度を徹底解説します！

はじめに

本記事ではインターンシップと本選考について解説し、それぞれの就職活動のなかでの役割や類似点・相違点などを明確にしていきます。

「インターンシップって本選考のためにあるの？」

「インターンシップへの参加は本選考にどんな影響を与えるのか知りたい！」

「インターンシップと本選考の定義についてそれぞれ確認したい」

上記のようなあらゆる悩みを持つ就活生に対して有益な情報をまとめてますので、ぜひ最後まで読んでいってください！

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インターンシップは本選考のためにある？

従来に比べ、ここ最近の就職活動では「インターンシップ」の注目度が高くなってきています。

その理由の1つとして、2020年に発生した「新型コロナウイルスの感染拡大」が影響しています。

コロナウイルスの蔓延時に就職活動を行っていた学生は、「2021年卒」の学生でした。

当時は売り手市場だったため、就職活動好景気と言われていたほど学生が内定をもらえる機会に恵まれていたのでしょう。

そんな中、2020年3月に一気にコロナウイルスが蔓延します。

そのため、3月以降の本選考を目途に就活を行っていた学生は、大打撃を受ける結果となりました。

それを受けて、「就職活動は早くから行うべき」という風潮が広まったのです。

また、企業の業績低下による採用数の減少への懸念なども相まって、早期選考に注目が集まりました。

それに伴い、インターンシップの見られ方が変わったのでしょう。

事実、「就職未来研究所」が行った学生1,200名を対象にしたアンケートでは、内定者に対するインターンシップに参加した学生の割合は2021年卒の学生以降、年々増えています。

• 21年卒：25.0％
• 22年卒：36.0％
• 23年卒：46.7％

引用ページ

就職みらい研究所『就職白書2023』

インターンシップを実施する企業の中には、学生に自社の特徴や魅力を知ってもらうことを目的にインターンシップを実施するところもあります。

1人でも多くの学生に自社の魅力を知ってもらい、本選考への参加のきっかけ作りとして実施する狙いがあったのです。

あくまでインターンシップと本選考は、別のものという位置づけでした。

しかし近年では、「採用直結型インターンシップ」という言葉も誕生し、インターンシップと本選考を密接に結びつける日系企業が増えてきています。

そのため、「インターンシップは本選考のためにある」点は従来と変わりません。

ですが、インターンシップが本選考に与える影響が増してきているという点が現在の就職活動の実情です。

参照ページ：

【プロが指南　就活の極意】インターンと本選考の違いを理解し、インターンに積極的に応募しよう – 産経ニュース 

インターンシップとは

ここからは「インターンシップ」と「本選考」それぞれの概要について触れ、インターンシップについて紹介していきます。

インターンシップとは、大学生が

• 実務経験やスキルを獲得する
• 自身の職務適性を、実際に企業での就業を通して把握する
• 業界や企業を深く把握する

ことを目的として、実際に企業に属して就業することを指します。

インターンシップは、その期間によって短期インターンシップと長期インターンシップに分けられ、それぞれで定義や立ち位置が異なります。

短期インターンシップ

短期インターンシップとは、期間が「半日～1か月未満」に期間を設けて実施されるインターンシップの総称です。

企業によっては、短期インターンシップに参加した学生を早期選考に呼ぶことがあります。

また、本選考に比べて内定を獲得しやすい特別な選考に、学生を招待するケースもあるでしょう。

それ故、短期インターンシップを実施する企業は大手企業は多いです。

「早期選考への招待」など学生にとってのメリットをもたらすインターンシップの場合、本選考と同様にエントリーシートや面接で合否が決まります。

一方で、「企業を知ってもらう」ことが第一の短期インターンシップの場合は、「枠が埋まり募集終了」など、参加にあたって選考の要素を含まないケースが多いです。

長期インターンシップ

長期インターンシップは、「1ヶ月以上」の期間を設けて行われるインターンシップの総称です。

企業の認知を目的として行う短期インターンシップとは内容が異なります。

実際に学生は所属先の企業で「戦力」として、実際の社員に混ざって日常の業務をこなすことになるでしょう。

アルバイトと比べて責任のある仕事を経験でき、企業からは一定の成果を出すことが求められます。

「実務経験やスキルの獲得」を目指す学生は、長期インターンシップが適しているでしょう。

インターンシップ生として評価された学生の中には、そのままインターンシップ先の企業に所属するケースも少なくありません。

その場合、従来のエントリーシートや面接という選考フローを経験せずに、「即内定」で入社できるケースがあります。

長期インターンシップも選考要素の一つとなるのです。

本選考の定義

ここでは「本選考」について紹介していきます。

本選考とは、「新卒の就職活動で行われる正式な選考」です。

新卒の就職活動における「正式」なスケジュールについては、「一般社団法人 日本経済団体連合会」が以下の内容でルールを設けています。

【採用活動（本選考）活動開始時期】

広報活動 ： 卒業・修了年度に入る直前の３月１日以降

選考活動 ： 卒業・修了年度の６月１日以降

なお、活動にあたっては学生の事情に配慮して行うように努めます。

【採用内定日の遵守】

正式な内定日は、卒業・修了年度の10月１日以降です。

※学生が本分である学業に専念する十分な時間を確保するため、採用選考活動については、以下で示す開始時期より早期に行うことは厳に慎みます。

引用ページ

経団連：採用選考に関する指針 

要するに、本選考とは上記のスケジュールに沿って採用活動を実施した際の選考を指しています。

期間でいえば「大学3年時の3月1日以降」です。

本選考を実施する企業は、

• エントリーシート提出
• 適性検査（学力・性格）の実施
• 集団面接・グループディスカッション
• 個別面接

のフローで選考を実施していくのが一般的です。

エントリーシート提出の期間については、大手企業の場合は3月中に締め切り、エントリーシート通過者には適性検査の受講を案内するでしょう。

エントリーシート提出時に適性検査の受検も一緒に行い、総合的に判断する企業もあります。

4月以降に順次グループディスカッションや各種面接を実施していきます。

そして、選考活動が実施開始できるとされる6月の1週目には、「最終面接」を実施できるように調整するでしょう。

最終面接を終え、総合的に一定以上の評価をした学生に対して「内々定」を出します。

正式に企業が学生に対して内定を通知できるのは、「大学4年時の10月1日以降」というルールがあります。

そのため、あらかじめ10月以降に内定を出す旨を学生に通知することを「内々定」といいます。

本選考と比較される内容としては「早期選考」が挙げられます。

早期選考の場合は、本選考より前の期間で学生に「内々定」を提示することを指します。

参照ページ

本選考までのスケジュールを把握しよう！いつから取り組む？やるべきことを解説 

インターンシップと本選考で一致する点

ここでは、インターンシップと本選考の一致する点について紹介していきます。

学力検査対策や企業分析が必要

インターンシップと本選考の一致する点の1つ目は「学力検査対策や企業分析が必要」という点です。

本選考では、従来から選考フローに適性検査や面接が含まれます。

各フローを突破していくためには、適性検査における「学力検査対策」や「企業分析」を地道に進めていく必要があります。

一方で、企業から内定をもらうためには「インターンシップへの参加」が重要視されます。

「企業を知ってもらうため」ではなく、「優秀な人材の囲い込み」をインターンシップで実施するケースが増えているのです。

このため、選考の要素を含め、インターンシップに参加できる学生の人数を絞りこみます。

参加者を絞るためにも、書類選考や面接・学力検査を実施するケースが主流です。

そのため、事前の対策が必要な点はインターンシップと本選考の一致する点といえるでしょう。

選考の要素を含む

インターンシップと本選考の一致する点の2つ目は、「選考の要素を含む」点です。

書類審査や面接の突破を条件とするインターンシップは、「優秀な学生の囲い込み」も1つの目的です。

そのため、選考の要素が含まれるといえ、選考を目的とする本選考と一致しています。

インターンシップと本選考の相違点

次に、インターンシップと本選考の相違点について下記で紹介していきます。

選考時の評価基準が異なる

インターンシップと本選考の相違点は、「選考時の評価基準が異なる」点です。

選考時の評価の基準はそれぞれで異なります。

インターンシップの選考時に企業が重視する判断基準は、以下のケースが多いでしょう。

• 最低限の基礎能力があること
• 優秀さが感じられ、興味を持てる人物であること
• 特に本選考に呼びたい人物もインターンシップで評価される

引用ページ

【インターンと本選考の合格基準】違いを理解して臨機応変に臨もう | シンアドMAGAZINE 就職・転職支援情報サイト 

インターンシップの実施する本来の目的は、「企業の魅力を学生に知ってもらうこと」です。

選考の要素を含みつつも、本選考の時ほど細かい質問をされないケースが多いでしょう。

そのため、面接時でも「自己PR」や「会社に興味を持った理由」などの質問が定番です。

一方で、本選考ではインターンシップよりも評価基準が詳細になり、具体的には以下の内容が出されるでしょう。

• 学生の方向性が企業の方向性に合致すること
• 企業・業種に対して理解が深いこと
• 熱意を持って企業を志望していること

引用ページ

【インターンと本選考の合格基準】違いを理解して臨機応変に臨もう | シンアドMAGAZINE 就職・転職支援情報サイト 

本選考の目的はどの企業も共通し、「会社をよりよくしてくれる人材を採用する」ことが目的です。

そのため、

• 志望動機が明確で社風や求める人物像に当てはまっているか
• 自社にマッチするような能力や強みを兼ね備えているか
• 組織として結果を出すための「論理的思考力」や「社交性」があるか
• 会社をよりよくしたいという「熱意」が感じられるか

など、企業はより細かい項目を選考で確認していきます。

面接で学生が回答する際は、「根拠をもとに一貫性のある回答」が常々求められるでしょう。

参照ページ

【インターンとの違いは？】本選考で重視される評価基準｜Digmedia 

インターンシップと本選考の関係は？現役人事が語る、インターンでのNG行動 · en-courage

インターンシップへの参加が内定獲得を有利にする具体的事例

ここでは、実際にインターンシップへの参加が本選考で有利になるケースを具体的な企業名を出しながら紹介します。

外資系大手企業

旧帝大や早慶などの「最難関大学」に在籍し、その中で優秀な成績を残す学生は、「外資系企業」を志望するケースがしばしばあります。

そして外資系の大手企業は国内企業が実施する本選考とは異なり、「ジョブ型インターンシップ」と称し、選考の一部としてインターンシップを利用しています。

外資系企業は「即戦力」として活躍できる学生を採用したいと考えています。

学生は内定を獲得するために、インターンシップを通して優秀であることをアピールしなければなりません。

一方で企業は、インターンシップで学生に課題を行ってもらうことで、能力をある程度明確に判断できるというメリットがあります。

【企業例】

• P&G Japan
• ユニリーバジャパン
• UBS証券
• アクセンチュア
• ゴールドマンサックス

NTTデータ

NTTデータは、国内でトヨタに次ぐ時価総額2位の「NTT（日本電信電話）」の主要5社のうちの一角を担い、Sierとして国内を代表する企業です。

そんなNTTデータも、インターンシップに参加したほうが優遇されるケースがあることで有名です。

具体的には、以下の優遇が期待できるでしょう。

• 早期選考の案内
• 選考フローの省略（面接回数が本選考より少ない）
• 人事担当者との座談会
• インターンシップ参加者限定のイベントの招待　

インターンシップに参加するためには選考を勝ち抜く必要があるため、本選考並みの準備が必要とされています。

そのため、選考を通過してインターンシップに招待された時点で、学生は企業から一定の評価を得ていると解釈できるでしょう。

【NTTデータが実施するインターンシップ選考のフローの一例】

• 書類選考
• 適性検査
• グループディスカッション
• 個別面接

※インターンシップの種類は、インターンシップの対象になる職種ごとで選考フローが異なります。

参照ページ

【参加必須】インターンに行かないと内定がもらえない企業｜Digmedia

【倍率は？】NTTデータのインターンシップ情報まとめ | 優遇,早期選考,対策方法も | 就活の教科書 | 新卒大学生向け就職活動サイト 

インターンシップが「採用活動」に正式に活用？

従来のインターンシップは、

• 企業を知ってもらう
• 優秀な学生が本選考にエントリーしようと思ってもらうための「きっかけ」を作る

ことなどが主な目的でした。

要するに、「本選考のためのインターンシップ」だったのです。

インターンシップ参加者が選考で優遇される事例は事実ですが、たいてい企業は「インターンシップと選考は関係ない」と述べます。

学生の就職活動に関しての規則を定める「一般社団法人 日本経済団体連合会」は2022年4月に大学関係者と協議会を開きました。

そしてインターンシップについて、「一定期間学生が実際に職業を体験することなどを条件に、企業の採用活動に活用できるようにすべき」と記載した報告書を提出しました。

具体的には、以下の条件を満たしたインターンシップは採用に活用できるとしています。

• 最低でも5日以上の期間を設けたインターンシップが対象
• 就業体験が必須で、インターンシップ期間の半分以上を就業体験に費やした
• 実際に企業で働く現場社員と共に働き、社員が学生を指導
• インターンシップ終了後は、社員から学生にフィードバックをする時間を設ける
• 大学生の長期休暇中に実施する

大学の長期休暇期間にインターンシップを実施するなら、インターンシップのデメリットに挙げられる「学業・サークル活動などとの両立が難しい」という点をカバーできるでしょう。

また、実際の社員と働くため、入社後のミスマッチの可能性を大きく下げる施策にもなります。

導入は2023年4月からですが、すでに協議会で話し合われているため、上記の内容を開始している企業もあるはずです。

今後はインターンシップが採用に活用される点を、企業がよりオープンにしていくことが予想されるでしょう。

就職活動において、「いかに有益な情報を多く手に入れるか」が重要です。

参照・引用ページ

インターンシップ“正式に”就活で活用も いつから？条件は？ 詳しく解説｜NHK就活応援ニュースゼミ

まとめ

年々インターンシップが内定獲得の上で有利になるケースが増えています。

これを踏まえると、インターンシップに参加できる学生は積極的に参加するべきでしょう。

一方、インターンシップに参加したからといって、必ず内定がもらえるとは限りません。

企業の「インターンシップに参加していなくても、ポテンシャルがある学生は採用する」という点は、多くの企業に当てはまるでしょう。

そのため、インターンシップへの参加に満足することなく、内定をもらえるまでは気を引き締めて就職活動に取り組んでください！

この記事を参考にしてくれた学生の方々が、志望する企業から内定をもらえることを祈っています。

最後までお読みいただき、ありがとうございました。

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