一般企業にある職種の具体例を紹介！職種の探し方も解説

はじめに

就活において多くの学生が一般企業にエントリーすることになりますが、どの職種に応募するか悩んでいる人も多いのではないでしょうか？

職種の種類を知ることで、より自分に合った仕事を見つけやすくなります。

また職種の種類だけでなく自分に合った仕事の見つけ方も把握しておけば、より効率的に就活を進められるでしょう。

そこで本記事では「一般企業」や「職種」の定義や職種の具体例、自分に合った仕事の見つけ方を解説します。

以下のようなお悩みのある学生は必見ですので、ぜひ最後までチェックしてみてください。

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一般企業とは

一般企業とは、いわゆる民間企業を意味します。

行政機関や独立行政法人といった公的機関に属さない企業とも言い換えられます。

国や地方の自治体が所有する企業は「公企業」と呼ばれ、一般企業とは区別されています。

日本には約11,000社の大企業と約3,809,000社もの中小企業が存在し、そこで働く人々は約5,000万人と言われています。

また一般企業では社員が総合職と一般職に分類され、総合職は一般職よりも好待遇の傾向にあるのが一般的です。

その代わりに一般職は転勤の可能性が低く、プライベートと仕事の両立がしやすいのがメリットです。

一般企業の年間休日

一般企業の年間休日の平均日数は120日です。

求人サイトで「完全週休2日・祝日・年末休暇」と記載されていれば、おおよそ120日休暇が取れるはずです。

また一般企業における就業時間は1日8時間・休憩1時間と定められていることが多いです。

しかし企業は時間外労働協定を定めて行政官庁に届け出を出せば、労働時間の枠を超えて労働させることも可能です。

職種とは

一般企業とは、いわゆる民間企業を意味することが判明しました。

それでは続いて「職種」の定義について解説します。

職種とは何か、業種とは何が違うのかを明確にして、自分にあった仕事選びの指標にしてみてください。

職種の定義

職種とは文字通り、「職業の種類」です。

職業と言えば、イメージが湧きますね。

たとえば、消防士や警察、スーパーやコンビニの店員、学校や塾の教師などが想像できると思います。

総務省 統計局の職種（職業）分類コード表によれば、300強の職種がエントリーされています。

要は、日本にはこれだけ沢山の職種が存在するというわけですね。

逆に言うと、この分類コードは日本の職種を漏れなく重複なく整理していますので、あなたは確実にこの中のいずれかの職種に就くというわけです。

業種との違い

職種と似た用語として「業種」があります。

「業種」は、「〇〇業」というように、企業における事業の種類を意味するものです。

「日本標準産業分類」（総務省）によれば、大分類として「農業、林業」「漁業」「建設業」「製造業」「情報通信業」「金融業、保険業」「医療、福祉」など20業種が挙げられています。

職種と同様に、製造業も食料品製造業、繊維工業、化学工業などさまざまな業種があります。

では、日本にはどんな職種があるのか、次の章でザックリと見ていきましょう。

一般企業にある職種の具体例

職種は切り口によってさまざまなまとめ方がありますが、本記事では比較的多くの会社に妥当し、就活生のみなさんにイメージしやすい分類をご紹介することにします。

職種の具体例

表を眺めながら、「自分はこの職種に向いてるかな、向いてないかな」とチェックしながら、目星をつけてみるとオモシロいです。

いかがだったでしょうか？
中には、「この職種、やってみたい〜！ワクワク」という人もいるでしょうし、「まったくやりたい職種が見つからない」という人もいることでしょう。
決して、「オモシロそう＝適職」でもないですし、「やってみたい＝適職」でもないので、「自分に向いている職種を探すのはやってみないとわからない」というのが正直なところです。

でも、ある程度職種の間口を狭めながら、あなたに向いてる職種を絞り込んでいく方法があります。

なぜ職種を知る必要があるのか？

就活生が、社会人として自分の強みを生かしてキャリア形成をしていくためには、業種・業界の内容はもちろん、さらには職種（＝仕事内容）も重要な要素であることを確認しておく必要があります。

業界や業種については、就活を始めた段階で調べる就活生が多く、「どの業界にいきたいかな？」と考えるのに、職種については後回しになってしまう場合がよくあるのです。

しかし、同じ業界・業種でも職種が異なれば仕事内容は大きく変わってきます。

就活段階で職種について十分に確認せずに入社し、入社後に「こんなはずじゃなかった！」という事態に至ることは本人にとってはもちろん、会社にとっても残念なことです。

ミスマッチとならないよう、職種についても事前に調べておきましょう。

職種が同じでも業種が違うと必要なスキルも異なる

同じ職種でも、業種が違えばもちろん業務内容も異なります。

そのため、企業が必要とする「理想の人物像」も変わってくるのです。

これはつまり、ただ単に「営業職に就きたい」と考えていても希望の業種によって求められるスキルや資質も異なってくるということ。

入社後のミスマッチを防ぐためにも「医薬品製造業で営業職として働きたい」「ソフトウェア企業で開発職に就きたい」など、具体的なイメージが必要になるでしょう。

自分に向いている職種の見つけ方

それでは、あなたに向いている職種を見つける方法をご紹介します。

十分な自己分析を行う

就活生は、極めて多くの業界・業種・職種の中から自分が進む道を選択します。

このとき、不安や極度の緊張感に襲われ、自分がどのような業界・業種・職種を選べばよいのか迷ってしまう就活生もいます。

こうした自体を避けるためには、しっかり自己分析を行い、「自分の強み」や「大事にしたい価値観」は何なのかを明らかにしておきましょう。

例えば、自己分析の結果、「人と接することが好き」「チームで何かを成し遂げることにやりがいを感じる」などの特徴・強みが明らかになってくれば、その特徴・強みを活かせる業界・職種はどのようなものがあるかを検討することになります。

そうしたプロセスを経ることによって、具体的に業種・職種を見つけやすくなります。

以下の記事では自己分析のやり方について解説しているので、ぜひ参考にしてください。

【決定版】自己分析のやり方がわからない人必見！6つのおすすめ方法とポイントを徹底解説 | 就活ハンドブック

業界・職種についてリサーチする

上述の自己分析の結果、自分の特徴・強みが明らかになったら、それに適合しそうな業界・職種はどれかを探していきます。

自分に適した業界・職種を選択するうえで、業界・職種のリサーチは欠くことのできない重要なものです。

リサーチする中で気になる業界・職種が見つかったら、「その業界・職種の特徴」「トレンド・将来性」「必要なスキル」を具体的にチェックしておくと良いでしょう。

OG・OBへの相談やインターンシップでの情報収集

自分一人だとあれこれ悩んでしまい、決断に迷うことが少なくありません。

そんなとき、業界や職種を選ぶ上で、OGやOBから自身の経験談を聞いたり、就活生が知らないビジネス界の最新の情報を聞いたり、アドバイスを受けることも有効です。

経験を積んだOGやOBから、リアルな仕事内容・実態、業界の特徴等に関する話を聞くことにより、いっそう自分が働いた際の状況をイメージしやすくなります。

また、インターンシップ等で仕事の疑似体験をするのもいいです。

実際に仕事をしてみることによって、自分に合うか否かを判断しやすくなるからです。

インターンシップの参加方法などについて知りたい方は、以下の完全ガイドを参照してください。

【2024完全版】インターンシップのすべてを徹底解説！メリットや種類、応募方法、準備まとめ | 就活ハンドブック

収集した情報を題材にした比較検討

上記の各種方法に従い、業界・職種に関する情報や経験等が得られた場合には、それらを題材にした比較検討を行います。

インターネットや書籍等の媒体から得た情報では「面白そう！」「自分も取り組んでみたい！！」と思ったものの、実際に話を聞いたり、体験してみた結果、「想像していたものと違った」とか、「さらに志望度が上がった」等、就活の過程において自分の「考え」「方向性」「志望度」は変化するものです。

変化をおそれないことが肝要です。

自分の中で何か変わったかもと感じたら、その都度比較検討して整理するようにしましょう。

以下の記事でも職種の決め方について紹介しているので、ぜひ参考にしてください。

【就職活動】職種の決め方が分からない学生必見！新卒でなれる職種や職種の決め方4選などを解説しています！ | 就活ハンドブック

さいごに

今回は一般企業に就職する際の職種の種類や自分にマッチした仕事の選び方について解説しました。

日本には多くの一般企業が存在し、職種も営業職や事務職、経理や人事など多岐にわたります。

そして、同じ職種でも業種によっては求められるスキルや資質もまったく異なることも頭に入れておく必要があるでしょう。

自分に合った職種を見つけるためには十分な自己分析や業界・職種のリサーチ、OBOG訪問といった対策がおすすめです。

向いていない仕事に就職するよりも、向いてる職種に就職したほうが、自然とやりがいも出ますし、パフォーマンスも上がりますよね。

本記事を参考にして、自分にぴったりな職種を見つけてください。

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